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731部隊と医療被曝

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 6月6日のグーグルニュース配信に、こんな記事があった。

 巨大利権か。被ばくリスクのX線胃がん検診を受けさせたい人々
 https://www.mag2.com/p/news/401095

 以下 抜粋引用

 現在、先進国でバリウムによる胃がん検診を行っているのは日本だけともいわれる。
 毎年1回、30年以上にわたってX線検査を続けていたら、どれだけの放射線被曝量が体のなかに累積していたか?
 5月30日の参議院財政金融委員会において問題を提起した風間直樹議員は次のようなデータを示した。

「大きなフィルムで撮影する直接撮影では1回15ミリから25ミリシーベルト、検診車による小さなフィルムでの間接撮影方法では、1回20ミリから30ミリシーベルトも被曝する。胸部レントゲン撮影の被曝線量は1回あたり0.1ミリシーベルトだから、いかに胃のX線検査の被曝量が多いかがわかる」

このデータについては多少、疑問がある。胃部X線検査はさまざまな角度から最低8カット撮影するほか、撮影の合間もX線を当てたまま胃の状態を見る「透視」が必要だ。その分、被曝量は多くなる。だから、透視の時間を考慮しなければ実際の被曝量は推定できない。

 名古屋大学の調査では、間接撮影で2.9ミリシーベルト、直接撮影で4.0~13.4ミリシーベルトという数値が出ている。風間議員が指摘した数字に比べて低いが、それでも十分、健康被害が懸念されるレベルだ。
 福島原発事故の直後にさかんに使われた一般人の年間許容量「原則1ミリシーベルト以下」という基準値を思い出せばわかるだろう。

 集団検診を受けるだけで、たやすく年間1ミリシーベルトという許容基準を上回ってしまう。なんらかの病気でCT検査を受けると、さらに10~20ミリシーベルトも被曝線量がプラスされる。

 70歳となった筆者の場合、直接撮影による胃部のバリウム検査を35年にわたって続けたと仮定すれば、最低でも4×35で140ミリシーベルトを体が受ける計算だ。累積で100ミリシーベルトをこえたら、健康被害が出る可能性が指摘されている。

 そもそも日本は世界一、医療による被曝が多い。オックスフォード大学研究グループによると、75歳以上の日本人の年間がん発症者の3.2%にあたる7,587人はX線撮影の被曝が原因だという。
 外国に比べX線CT装置の台数が多いこともあるだろうが、それに加えて、日本がいまだにバリウム検査を重視していることを見逃すわけにはいかない。

 国立がんセンターの「有効性評価に基づく胃がん検診ガイドライン」を読めば明白だ。2014年に改訂されているのだが、胃X線検査については従来通り「住民健診型」「人間ドック型」のいずれについても「推奨する」とされている。
 胃カメラ検査に関しては、2005年版で「住民健診」を「推奨しない」とされていたが、14年版でようやく「推奨する」に引き上げられた。

 一方、ピロリ菌の有無などを調べる胃がんリスク検診は「推奨」されていない。「死亡率減少効果を判断する証拠が不十分」というのがその理由だ。
 血液検査でピロリ菌の有無と胃粘膜の萎縮度を調べ、胃がんリスクの程度によってグループ分けし、最もリスクの低いグループは定期胃がん検診を不要とするのが胃がんリスク検診である。

 胃がん患者の99%がピロリ菌感染者だということは医学的に証明されている。ピロリ菌に感染していないと判定されたグループは、無駄な検査を回避し、その他のグループだけが、胃カメラ、つまり内視鏡検査を受ける。そのほうがはるかに合理的ではないか。この検査を排除しょうとするのは不可解である。

 WHOの専門家会議は、胃がん診療で最も大切なのはピロリ菌対策だと結論づけているのに、なぜかバリウム集団検診がいまだに偏重されているのが日本の現実だ。

 厚労省によると胃がん検診のうち77%がバリウムによるX線検査で、内視鏡検査は22%にすぎない。その理由について厚労省の佐原康之審議官は次のように述べた。

 「有識者による議論をいただきながら国の指針を定めて科学的根拠に基づくがん検診を推進している。内視鏡に切り替えにくい理由としては、被験者の負担感が高く、巡回のバスによる職場での検診ができないので利便性が低下することがある」

 ほんとうにそのような理由なのだろうか。

 がん検診事業を進める国内最大の民間組織は「日本対がん協会」である。東京を除く46道府県に提携団体(支部)があり「日本対がん協会グループ」を形成している。

 1960年に同グループの宮城県対がん協会が東北地方に胃X線の健診車を巡らせ住民検診を始めたのが日本で最初の集団検診だ。現在では、子宮、肺、乳房、大腸の集団検診も行われている。

 グループ全体で約1,000台の検診車を持ち、申し込みを受けて地域や職域を巡回する集団検診には、市区町村から補助金が出る。国から自治体に配られる地方交付税のうち約180億円がその原資だ。

 日本対がん協会は1958年に朝日新聞の80周年記念事業として設立されたため、現在でも事務局は朝日新聞からの出向者が中心だが、役員の顔ぶれをみると、国立がん研究センターの強い影響下にあることがわかる。

 国立がん研究センターはもともと厚生労働省直営の機関で、2010年4月1日に独立行政法人へ移行し、国立がんセンターから国立がん研究センターに改称された。
国立がん研究センターと密接に結びついた日本対がん協会を「検診ムラ」の総本山と呼ぶのはジャーナリストの岩澤倫彦氏だ。

 胃がんリスク検診が導入されると…国が定める5つのがん検診のなかで最も大きな収益をあげるバリウム検査を失う…ここ最近で買い替えが進んでいる1台5,000万~9,000万円という高額なデジタル式X線検診車が無用の長物と化して、大量の診療放射線技師が職を失うことになる。
 つまり、バリウム検査は、全国に存在する検診組織、天下り役人、バリウム製剤、X線フィルム、X線装置メーカー、診療放射線技師、さらには科学的根拠というお墨付きを与える研究者まで、実に幅広い利害関係者を抱えているのである。

 「バリウム検査」が「リスク検診」にとって代わられるのを避けるため、日本対がん協会と天下りを通じて密接な関係にある国立がん研究センターは「胃がん検診ガイドライン」で、リスク検診を「推奨」から外し、排除しようとしたのではないのだろうか。

 参院での質疑で、厚労省の佐原審議官は「有識者による議論をいただきながらがん検診を推進している」と答弁したが、国立がん研究センターの意見が通りやすいメンバー構成になっている有識者会議で、どこまで公正な判断が期待できるのか、はなはだ疑問だ。

 バリウムによる胃の集団X線検査は、“要精検率”が他のがん検診に比べて圧倒的に高いという。要精検の判定を下された受診者に別料金で胃カメラ検査を行って二重取りをすれば、検診による収益はさらに増える。

 以上のような諸事情により、バリウム検査を手放せないのだとすれば、バカを見るのは受診者だ。国会でもっと議論を深めてもらいたい。

*********************************************************************

 引用以上

 厚労省(厚生省)の不可解な発癌加担リスクの高いX線被曝検診は、戦後、長期間にわたって法的強制によって行われてきた。
 学校保健安全法
 http://wwwinfo.aichi.med.or.jp/ippanishi/gakkouhoken/gakko_hoken/documents/10_dai6.pdf

 労働安全衛生法66条
 http://www.rodoeisei.or.jp/09_kyokai/2015/nenpo2015_2.pdf

 個人が、被曝リスクを認識して「健康調査」と称する発癌エックス線検診を拒否しようとしても、罰則付きの法的な強制検診であるため、拒否は会社側からコンプライアンスの圧力がかかるようになっている。

 また、ネット上の情報でも、医療被曝を問題にし、集団検診被曝を否定するような内容のサイト・HPはほとんど検索できないように、ヤフー・グーグルなどの検索エンジンに設定されている。
 十数年前、自分が書いたはずのブログでさえ、今はどこかに消えてしまって探し出せない。
 
 たまたま、珍しく医療被曝のリスクを告発するサイトを発見した。
 http://muroutahito.blog33.fc2.com/blog-entry-453.html

 集団検診被曝問題の背後には、ほとんどの人が知らない、恐ろしい勢力の暗躍がある。
 それは、旧日本軍731部隊である。

 森村誠一が1981年に発表した「悪魔の飽食」が出版され、ベストセラーになるまで、731部隊のことは徹底的に隠蔽されてきたので、その恐ろしい内容は当時の人々を驚かせた。 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%82%AA%E9%AD%94%E3%81%AE%E9%A3%BD%E9%A3%9F

 私は、過去に731部隊に関連するたくさんのブログを書いたはずなのだが、今は検索しても、ほとんど出てこない。私のブログは「反政府的」とレッテルを貼られているので、どんなに閲覧者が多くても、絶対に検索上位には出ない。最近では「東海アマブログ」とつけても検索から排除されていることが多くなった。

 https://ja.wikipedia.org/wiki/731%E9%83%A8%E9%9A%8A

 https://www.jcp.or.jp/akahata/aik17/2018-01-13/2018011303_01_0.html

 731部隊は、日本軍司令部の命令により、中国東北省(ハルピン)で、石井四郎を司令官として組織され、当時の優秀な若手医学生が徴兵されると、ほとんど、ここに赴任を命令されたといわれる。
 中国の子供たちを街頭で捕獲し、「マルタ」と称する人体実験に利用し、大半の子供たちは強制的にペストなどの致死的病原を感染させられて殺害されたといわれる。

  https://www.lit.osaka-cu.ac.jp/user/tsuchiya/class/vuniv99/exp-lec4.html

 このPDFは相当に詳しいので、ぜひ一読を!
 http://avic.doc-net.or.jp/syuppann/120909panel-syu.pdf

 ハルピンという土地は、扶余・高句麗国の中心地でもあり、近世では、金・清などを作った愛新覚羅氏の根拠地でもあった。
 明仁天皇の「桓武天皇生母発言」でも分かるように、秦氏(弓月氏)の末裔である天皇家は、2000年前に、まさしくこの地の主人公=女真族であったことが明らかであり、いわば満州は日本国家の先祖地ともいえるし、同じ先祖を持つ同族に対して、日本軍はナチスも目を背けるほどの残酷な迫害を行ったのである。

 その731部隊は、凄まじく悪質な戦争犯罪の主役であったにもかかわらず、敗戦後、誰一人処罰を受けることもなく、戦犯にも認定されず、全員が無事に日本に帰還している。
 なぜ戦犯認定されなかったかというと、石井四郎や内藤良一が、731部隊で得た膨大な実験データを、戦犯不起訴と引き換えに米軍に提出することで、取引に成功したからといわれている。
 http://netizen.html.xdomain.jp/Monthly.html

 そして、無事に内地に帰還した731部隊員が何をやったのか?
 https://matome.naver.jp/odai/2150268676836515401

 大半の隊員が、医師免許を持っていて、帰還後、大学の研究者になったり、厚生省の医官になったり、あるいは、新しい医療産業を創立したりした。
 例えば、ロボトミー実験手術で悪名高い、東大医学部教授、台弘の名前も、帰還者名簿に掲載されている。
 731部隊員を疑われていた山下俊一の恩師、重松逸蔵の名前は記載されていないが、関係者だったと疑われている。

https://web.archive.org/web/20150807215132/http://hirukawamura.web.fc2.com/731/731.htm

 戦後、数十年の間は、厚生省医官や六大学医学部教授は、731部隊出身者でなければなれないともいわれるほど、医学界での確固たる地位を占めていた。
 内藤良一らは、731部隊での研究成果を生かして、戦後、血液関係の企業を興し、ミドリ十字社を創立し、血液製剤・ワクチン製造業を始めた。代替血液として開発されたフルオゾールも731部隊の研究成果といわれるが、有毒性のため医療からは消えた。
 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9F%E3%83%89%E3%83%AA%E5%8D%81%E5%AD%97

 内藤らが戦後、最初に行った事業は、日本ブラッドバンクという血液事業であった。
 私の記憶では、1960年代まで、名古屋市の太閤通3丁目の交差点から黄金通りに入った右側に、血液銀行の建物があって、ここに年中、浮浪者が集まって血を売りに来ていて、周辺の雰囲気は頗る悪いものだった。
 売血に来るのは顔色の悪い麻薬常用者などばかりで、人が倒れているのは普通のことだった。ほぼ全員が、肝炎を患っていたのではないだろうか?

 これが日本に肝炎ウイルスを蔓延させたと社会的糾弾を受けて、日赤に事業を譲渡してから、今度は、血液製剤事業であるミドリ十字社を設立したのだが、これも、帝京大、安倍英らによるHIV感染拡大などで、信じられないほどの杜撰さ、人権軽視が暴露されて、今は三菱ウェルファームに譲渡されている。

 問題は、日本ブラッドバンクが社会的に否定されてから、たくさんの社員を食べさせるために、あるいは金づるを維持するために、同じ731出身の厚生省医官と結託して、「エックス線検診協会」を作りだし、児童結核集団エックス線検診を法的に強制することで、新たな検診巨大利権を作り上げたことだ。
 先に書いた、中村区の血液銀行が消えた跡地には、結核集団検診協会ができて、エック線撮影バスが停まっていた。

 これが、冒頭に紹介した労働安全衛生法の集団胃がんエックス線検診という巨大利権に発展し、バリウム検診によって癌を発見するよりも、もの凄い被曝量によって癌を発生させるイニシエーションと認定されている、日本以外の国で、すべて否定されているエックス線強制検診が、厚生省による法的強制の上にあぐらをかいて行われるようになり、未だに強固な組織で続いている。

 バリウム胃がん検診では、一回につき、冒頭に書かれている20ミリどころではなく、動態観察では50ミリシーベルト近い被曝量が常識といわれている。
 ICRPは、「累積線量」が100ミリシーベルトを超えると、発癌リスクがあると明記していて、仮に毎年20ミリを検診で浴びていれば、5年でリスク線量を突破するのである。普通は、二回も受診すれば、100ミリシーベルトを軽く超える可能性がある。
https://www.anktokyocancer.or.jp/endoscope/barium/

 https://biz-journal.jp/2016/08/post_16493.html

 また、厚生省によって児童エックス線検診が始まったのは、1950年頃で、この当時のX線技術は、まだ未熟だったので、被曝量がもの凄かった。
 https://jata.or.jp/rit/rj/373-18.pdf

 50年代では、詳しいデータが消されているが、一回あたりの結核胸部エックス線検診の被曝量は、直接法でさえ少なくとも30ミリシーベルトはあったといわれ、間接法が実施されてからは、さらに線量が増している。
 現在のように、数百マイクロシーベルトまで落とされたのは1990年代以降である。
 我々の時代、当時の小学生は、全員、上半身裸にされて、バスに積まれた恐ろしいエックス線照射機で一回30ミリシーベルト、取り直しも普通だったので、下手をすると100ミリシーベルト近い被曝を強要されたのである。
 小中学校9年間で累積する被曝量は、胸部で軽く100ミリを超えていただろう。

 この結果、何が起きたのか?

 実は、ICRPは、外部ガンマ線の線量リスクを過大に見積もり、内部被曝を極端に過小に見積もるという、原子力産業のための改竄を行っていたので、エックス線被曝については、原発放射能被曝よりも影響が小さい可能性があるのだが、それでも、乳癌のように、表皮に近い部分での発癌イニシエータとしては、ガンマ線の影響は公開されているリスク係数どおりに危険なものである可能性が強い。
 (エックス線はガンマ線よりエネルギーレベルが弱いので、体表に近い細胞組織に対する影響は吸収されやすいという意味で、逆にガンマ線よりもはるかに大きい。)

 乳癌が放射線被曝によって発生しやすい理由は、ベルゴニー・トリボンドーの法則における「細胞分裂の多い、未分化な細胞ほど被曝感受性が高い」というもので、表皮に近い位置に、細胞分裂の盛んな乳腺細胞が存在するためである。
 乳癌は、エックス線被曝によって、非常にイニシエーションを受けやすい癌である。
 https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/rousai/dl/130726_3-09.pdf
 (上のリンクでは、150ミリシーベルトで統計的に有意な被曝誘発乳癌が明らかにされた)

nyuugan1.jpg


 
乳癌の潜伏期間は10~30年といわれているので、仮に1960年に8歳で胸部エックス線を浴びていると、20年後の1980年で28歳、30年後の1990年で38歳野の発癌年齢に達する。
 このグラフにおける乳癌の増加は、もちろん1960年代の大気圏核実験による放射能汚染も大きいが、それ以上に、60年代の児童胸部強制検診によるイニシエーションを考えなければならないのである。
 もちろん、これは肺癌にも当てはまることになる。しかし、肺癌は、体内奥深い位置なので、乳癌に比べて、エックス線からの影響はやや弱く、潜伏期間が20~40年と長い。

 731部隊残党と厚生省による、強制集団検診(胸部レントゲン検診)は、全国で数十名程度の結核患者を発見したかもしれないが、数百名の乳癌患者を生み出した疑いがある。肺癌についても大きなリスクが生じたはずだ。
 (以下のリンクに1975年の結核発見率は、0.016%と書かれている=全小中学校児童数1600万人程度)
 https://jata.or.jp/rit/rj/masuya0202.html

 なぜ、世界が驚くような強制被曝を伴う検診を子供たちに強要し、大人たちにもバリウム胃がん検査で強要しているのかというと、冒頭の記事に書かれている通り、731部隊帰還者たちが作り上げた巨大な検診利権が存在するからである。
 しかも、この利権は、厚生省医官などにより、法的にがっちりと固められていて、これを崩壊させるためには、バリウム胃がん検診の不合理性と、実際に被曝発癌被害を受けた人々による訴訟が必要である。

 ただし、被曝障害というのは、因果関係を証明するのが非常に困難であり、統計理論を使って疫学的に証明することしかできない。だが、時間が経てば経つほど、他の原因が紛れ込んできて、ますます証明が難しくなる。
 これをいいことに、原発事故などは、発生した癌や白血病の責任を詭弁を弄して回避する事故当事者が後を絶たない。
 その典型例が、福島の子供たちに発生している甲状腺癌で、世界平均の300倍を超える発症があっても、東電や政府に雇われた自称専門家がしゃしゃり出てきて、「原発事故と甲状腺癌は無関係」と平然と公表しているのである。

 これは10年前に書いた私のブログ。
 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-212.html

 そして、福島の甲状腺癌検診評価部会
 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-765.html

 だから、集団検診の被曝被害を世に訴えるにしても、疫学的証拠があってさえ、平然と無関係とうそぶく連中を相手にしなければならない。
 我々としては、広く事実を公開宣伝する手段しか残されていない。

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