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 とうとう起きてしまった青森東方沖 M6超地震

カテゴリ : 未分類

 8月29日08時51分 気象庁発表

29日08時46分ころ、青森県東方沖(北緯41.0度、東経143.1度)で、震源の深さは約10km、地震の規模(マグニチュード)は6.1と推定。
 http://www.jma.go.jp/jp/quake/20190828235105395-29084646.html

aomoritouhouoki1.jpg


 青森東方沖は、釧路南東沖 十勝南東沖とほぼ同じ位置であり、日本海溝と千島海溝の接続点にあたり、世界的にも有数の危険な巨大地震発生地帯である。
 2011年に発生した東日本大震災のアウターライズ地震震源地としても最有力の地域であった。
 我々は経験則から、地震が減少している地域で、M6を超える地震が数回起きると、次にM8クラスの巨大地震が発生する疑いを持っている。

① おおむね、巨大地震発生前の前兆傾向として小規模地震が起きなくなり沈静化現象が起きる。これを「嵐の前の静けさ現象」と我々は呼んでいる。

② 地域全体に高温現象が起きる。地下深くで花崗岩が割れるとき、ピエゾ効果という、巨大な電気と熱を発生するからである。
 この高温現象の規模が大きいほど、地震の規模も大きい。

③ ピエゾ効果によって、たくさんのゴースト、電磁気現象が起きる。例えば、電子機器、パソコンなどが誤作動を繰り返す。
 洗濯機や冷蔵庫、エアコン室外機の同調が悪化して唸るような異音を出す。
 携帯スマホのメール送受信に異常が頻発する。

④ 北大、森谷さんや、早川正志さん、八ヶ岳南天文台の串田さんが行っているのは、電磁波による異常伝播から震源地を割り出すものだが、実は、私も、これを1996年から行っていた。
 私の「東海アマ」というのは、「東海アマチュア無線地震予知研究会」の略なのだが、これはアマチュア無線に、震源地から出る縦型Eスポという電離層で、異常伝播が起き、これによって震源や規模が予測できるというものだった。

 震源地周辺では、電波の異常伝播現象が起きる。例えば、青森東方沖が震源地だとすると、「バックスキャッター」という現象から、大阪・名古屋あたりの無線局に、東北の電波が強烈に入感することになる。
 今回は、宮城県・岩手県あたりの無線局の電波が、関東中部西日本で、もの凄い感度で繰り返し受信できたことになる。(未確認)

 今朝のM6.1を予知していた阿修羅の投稿を見つけた。
 関東地方の海域か沿岸部でM6以上がこの数か月の間に発生する可能性が高い。
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/702.html

 一昨日の投稿だが、早速、予知の結果が出ている。これ「嵐の前の静けさ現象」を根拠にしている。

 過去に、この地域は、たくさんの巨大地震を引き起こしている。

 2003年9月26日
 北海道襟裳岬東南東沖80km 北緯41度46.7分、東経144度4.7分、深さ45km。震源は1952年の巨大地震とほぼ同じ
 地震の規模:Mj8.0、Mw8.0(気象庁)、Mw8.3(アメリカ地質調査所)
気象庁はこの地震を2003年十勝沖地震と命名した。

この地震の震源付近では1952年3月4日にM8.2の十勝沖地震が発生している

 釧路沖地震は、1993年1月15日20時06分07秒、北海道釧路市南方沖15km(北緯42度55.2分、東経144度22.4分、深さ101km)の太平洋を震源として発生したM 7.5の地震。この地震は、沈み込んでいる太平洋プレートの二重深発面の下側のスラブ内を震源とした地震であった。

 https://goodplus.info/1400.html

aomorioki2.jpg


 政府地震調査委員会は、2017年、千島海溝におけるM8.8以上の巨大地震が切迫していると公表した。以下のリンクは、2019年4月に公表されたもの。

  https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/natural-disaster/natural-disaster_08.html

 青森東方沖地域は、東日本大震災の巨大余震であるアウターライズ地震が発生する可能性が極めて強いと、311直後から繰り返し警鐘が鳴らされてきた。


「アウターライズ地震」が列島を襲う 2012/1
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/31609

 以下抜粋引用

 アウターライズ地震は、昨年3月11日の東日本大震災の直後から、在野の地震学者を中心に、〝本震とのペア〟で発生が懸念されてきた巨大地震である。
 広い意味では本震に対する余震と言うこともできるが、専門家の間では本震に誘発されて起きる別の地震と見る向きが多い。その発生メカニズムはこうだ。

 3月11日の本震は、太平洋プレート(海側のプレート)が日本列島の乗る北米プレート(陸側のプレート)を押し込みながら日本海溝で沈み込み、そのプレート境界域で起きた。
 本震の発生で北米プレート側のひずみは解消されたが、抵抗する力が少なくなった分、太平洋プレート側はより沈み込みやすい状態になった。
 そして、太平洋プレート側のこれまでのひずみに、本震後のより沈み込みやすくなった状態が加わることで、引っ張りの力に耐え切れなくなった太平洋プレートが引きちぎれ、プレート内のごく浅い場所で正断層破壊が起こる---。

 目下、想定されている震源域は、本震の震源域から日本海溝をまたいだ南北約500㎞にわたる地域で、地震の規模も本震(M9.0)に近いM8~9となる可能性が指摘されている(図参照)。
 また、十勝沖、千葉県東方沖地震の震源域に3・11の〝割れ残り〟があり、この震源域での地震発生も危惧されている。官邸に近い民主党の中堅代議士が明かす。

 「3・11由来のアウターライズ地震については、本震から1ヵ月以内にも起こる可能性があるとして、官邸は密かに恐れ警戒していた。本震発生当日に宮城県沖の日本海溝の外側で発生した地震はアウターライズ地震だったとされているが、地震の規模がM7.5と小さく、官邸はこれを、想定される巨大アウターライズ地震の前震と捉えていた。

 地震のエネルギーは発生が延びれば延びるほど蓄積されていくため、本震から3ヵ月、6ヵ月、9ヵ月などの節目の時期を経て、官邸は一段と危機感を募らせています」

 この中堅代議士によれば、その一方で官邸が情報の公開を「ひた隠し」にしてきたのは、予想される被害があまりにも甚大であり、かつ、現状では打つ手がないからだという。
 要は、情報を公開すれば国民から必要な対策の実施を迫られ、必然的に「打つ手なし」の現状が白日の下に晒されて、大批判と大パニックに見舞われることを、官邸が警戒し思考停止に陥った結果だと言うのである。

 アウターライズ地震では正断層破壊が一気に起こるため、巨大津波を引き起こすと言われている。事実、'04年12月のスマトラ島沖地震(M9.1)の約3ヵ月後に発生したアウターライズ地震(M8.7)では、揺れと津波で1700人以上の死者が出た。

 同様に、明治三陸地震(M8.2)の37年後にあたる1933(昭和8)年に起きた昭和三陸地震(M8.1)も津波を伴うアウターライズ地震だった。
 このように発生時期は本震の3ヵ月~37年後と幅があるが、「アウターライズ地震は本震の発生からそう遠くない時期に発生する」というのが専門家らの共通認識になっている。

 「瓦礫処理など復興のスピードがまったく上がらなかった一因もアウターライズ地震にある。
 事実、当時の菅直人首相には『本格復興は、もう一度、津波が来てから』と考えていたフシすらある。食道がんで退任した福島第一原発の吉田昌郎所長(当時)は、本震の直後、一刻も早く防波堤の建設を進めるよう官邸に進言したが、菅首相は原発の周囲に土嚢を積むという代替案でお茶を濁した。
 真実も伝えず、対策も打てない。現在の野田佳彦首相を含め、民主党政権の危機管理能力を根底から疑わせる」(自民党幹部)

 昨年11月下旬、北海道大学大学院理学研究院附属地震火山研究観測センター(札幌市)で、研究支援推進員を務める森谷武男氏(69)がアウターライズ地震に関して発した警告が削除されるという〝事件〟が発生した。

 森谷氏が自身のホームページに警告を掲載したのは昨年10月下旬のこと。森谷氏は北大理学部助教授を務めていた'02年からFM電波を使った地震予知研究を開始し、東日本大震災をはじめいくつかの地震を的中させた人物として知られる。

 森谷氏が着目しているのは「地震エコー」と呼ばれる異常現象である。普段は届くはずのないFM電波が基地局から遠く離れた場所で観測されるようになる現象で、異常現象の継続期間が長ければ長いほど地震の規模は大きくなり、異常現象が消失する静穏期に入って間もなく地震が発生するとされている。

 東日本大震災の場合、北海道えりも町にある北大の観測施設が約8ヵ月間に及ぶ異常現象を観測し、静穏期に入った昨年2月下旬から間もない3月9日にM7.3の前震が起こり、2日後の3月11日に本震が発生した。えりも町で観測されたFM電波の発信元は岩手県内の基地局と見られているが、本震後の昨年4月10日頃から再び本震前と同じ異常現象が観測され、かつ、その異常現象がほぼ同じパターンで継続したことから、森谷氏は自身のホームページでこう警告したのだ。

 〈地震エコーの総継続時間は16万分に到達しました。もしもこのまま3月11日の地震の前と同じ経過をたどるとすれば、再びM9クラスの地震が発生すると推定されます。
 震央は宮城県南部沖から茨城県沖の日本海溝南部付近であろうと考えられます。震源メカニズムが正断層である場合には(中略)巨大津波になる可能性が考えられます。発生時期は12月から2012年1月にかけて〉

 「何のための地震予知なのか」
 ところが、同センターは一連の警告を「いたずらに不安を煽る」として問題視し、森谷氏に強く迫ってホームページから削除させてしまった。そして、11月18日付の同センターのホームページに、森谷氏の主張を〈現時点で科学的な根拠の薄い地震予測情報〉と断じる「お詫び」まで掲載したのである。
 この問題を当初から追及してきた札幌在住のジャーナリスト・小笠原淳氏が指摘する。

 「そもそも、森谷さんは『あくまでも個人的な見解』と断った上で件の警告を発している。にもかかわらず、センターは森谷さんの自由な言論活動に待ったをかけたばかりか、マスコミ取材の窓口をセンターに一本化して、森谷さんへの直接取材にまで制限をかけたのです」

 そして、同センターによる包囲網が敷かれる中、ようやく接触することのできた当の森谷氏は、控えめながら次のように本誌に秘めたる怒りを爆発させた。

 「警告で震央を『日本海溝南部付近』と書いてしまったため、千葉県東方沖地震がクローズアップされているようだが、最も懸念されるのはアウターライズ地震です。今年に入って地震エコーが微弱になり始めており、いよいよ地震発生の危険が高まってきたと確信しています。

 地震予知には多額の予算が投入されており、情報発信に否定的であることは国民への背信行為です。私自身は、予測が外れたことで恥をかいても、一向にかまわないと思っています。大切なのは人命を守ること。備えを呼びかけず、注意も喚起せずでは、何のための地震予知なのか。
 物理学者で地震学者でもあった寺田寅彦は、『正しく報道し、正しく備える』ことの重要性を説きました。自己規制なのか誰かの命令なのか、原発事故報道でも〝大本営発表〟が目につく。学者もメディアも猛省が必要だと思います」

 一方、一連の騒動について、同センターでFM電波による地震予知研究の責任者を務める茂木透教授は、
「森谷先生の警告直後からマスコミ取材の他、被災者からの悲痛な問い合わせなどが殺到し、センターは大混乱に陥った。削除は多数決で決めたもので、妥当な措置だったと思っています」

 と答え、同センター長でマスコミ取材の窓口を務める谷岡勇市郎教授も、
「アウターライズ地震が起きやすくなっているのは事実だが、それがどれくらいの規模になるかは地震学的にハッキリしていない。警告削除の理由はホームページのお詫びにある通りで、センターに言論を封殺する意図などありません」
 と正当性を主張する。

 しかし、森谷氏に対する同センターの措置を巡っては、背後に国立大学を所管する文部科学省による圧力があったとの指摘もある。同センターの初代センター長を務めた地震学者の島村英紀氏も、「私自身は森谷氏の研究に懐疑的だが、発言の機会が封じられるのはやはりおかしい」とした上で、こう耳打ちした。

「北大の場合、文科省の役人が理事職に名前を連ねるなど、もともとお上に弱いという基本的性質がある。現センター長の谷岡氏も気象庁の出身で、どちらかといえば役人的に立ち回るタイプの人間。
 さらに、センター自体も理学部附属というよりは北大直属で、文科省の影響を受けやすい組織と言っていい。初代センター長だった私の実感から見ても、森谷氏の一件の背後で文科省の意向が働いていたことは容易に想像がつきます」

 実は、東日本大震災の直後、現センター長の谷岡氏は、M8.5のアウターライズ地震が日本海溝の外側で発生した場合の津波予測に関する研究に着手している。しかも、複数の同センター関係者によれば、「谷岡氏の研究は地震調査研究推進本部を所管する文科省から内々に依頼された」という。
 だが、森谷氏の警告が削除された直後の昨年11月25日、文科省の地震調査研究推進本部は「三陸沖から房総沖にかけての地震活動の長期評価(第二版)について」と題する報告書をプレス発表しているが、報告書に「アウターライズ地震」の文字は見当たらず、内容的にも同タイプの地震に関する記述はきわめて貧弱なものになっているのだ。

 谷岡氏は「津波研究のいきさつは公にできないが、(森谷氏の一件で)文科省から圧力をかけられた事実はない」と語り、文科省地震・防災研究課も「ホームページから削除するよう求める指導はしていない」と否定した。

 断言するが、文科省はアウターライズ地震を脅威に感じているのにもかかわらず、その脅威を積極的に伝えようとしていない。アウターライズ地震が起こりうるという研究成果を国民の目から引き離し、多くの人命を危険に晒してまで情報を隠蔽しようというのだろうか。
****************************************************************************

 引用以上

 もう、森谷助教授のアウターライズ地震警告から7年も経ってしまったが、まだ該当地震は発生していない。
 しかし「外れ」と喜ぶ誹謗中傷マニアは相手にするべきではない。上に書いているように、アウターライズ地震の本震からのスパンは、三ヶ月~37年間と記録されている。
 7年というのは、決して遅いわけではない。むしろ、時間が経てば経つほどに蓄積エネルギーは大きくなり、より規模の大きな深刻な地震が発生するのである。

 アウターライズ地震が本当に深刻な問題である理由は、それが正断層破壊型で、巨大な津波(一説によれば本震の2倍の高さになる)を引き起こすと予想されているからだ。
 東日本大震災本震の津波高は実に40mを記録し、東北沿岸部の多くが20mもの津波に襲われ、4回まで水没してしまったビルが少なくなかった。
 ところが、アウターライズ地震で予想される津波高は、東日本大震災の二倍、沿岸部で40m~80mの津波を覚悟しなければならない。

 地震エネルギーも、M8.6を予測した研究者が多い。マグニチュードの最大値は、M8.5(飽和値)なので、それ以上はモーメントマグニチュードという複合的なエネルギーを積み上げたものである。 
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%B0%E3%83%8B%E3%83%81%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%89

 つまり、M8.6は最大級の大きさという意味である。

 アウターライズ地震の震源がどこになるか? については、たくさんの議論が行われてきて、ほぼ確定的なのが、千葉県東方沖と十勝沖、そして青森東方沖である。

kaikoujisin.jpg

 いずれも予測規模がM8~M9と、東日本大震災に匹敵するスーパークラスとなっている。
 十勝沖と青森東方沖は非常に近いので、連鎖する可能性もある。
 また房総沖(千葉東方沖)と神奈川沖も、関東大震災の複合的な震源地になる可能性がある。
 これらの震源地は、過去の巨大地震時に「割れ残った」と評価されている。
 また非常に強度の高い「固着域」として、神津島付近の銭州海嶺も、南海トラフ地震の割れ残りと考えられている。

 今朝のM6.1は、震度3しかなかったが、震度は関係ない、はるか沖の海洋だから震度が弱いのは当然だが、たくさんの青森東方沖地震が繰り返されてきて、その規模がM6を超えると、いよいよM8クラスの本震が近いと、経験的に考えざるをえない。
 もし、これが政府予測のようにM8.8であるなら、おそらく東日本震災の数十倍の津波死者が避けられないだろう。
 読者に注意喚起、警報を出しておきたい。

 今後、数十日、なるべく太平洋沿岸部に滞在することは避けた方がよいいのではないだろうか?

Appendix

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