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 2020年は「非常の年」、非常事態が起きたときの対策を共有する

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 今年は、たぶん太平洋戦争以来、もっとも過酷な非常事態が起きる年になる可能性がある。
 伊勢湾台風、狩野川台風、阪神大震災、東日本大震災、熊本地震と、もの凄い災厄があったのだけど、もしかしたら、今年は、それらを遙かに凌ぐ恐ろしい災厄が起きるかもしれない。

 まずは南海トラフ震災だ。先にも書いたが、南海トラフのスロースリップが確認されていて、これは東日本大震災の前にも同じように確認されている。
 防災機関の被災予測も桁違いだ。

 南海トラフ巨大地震 被害想定 死者32万人超
 https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/natural-disaster/natural-disaster_04.html

 以上、NHKの被災予測では、死者32万人、経済被害220兆円とされているが、私に言わせれば、一桁少ないとしか思えない。
 安倍晋三政権をヨイショしているNHKが、人々を従順にさせて、安倍政権の無策に文句を言わせないために、故意に被害を小さく見積もっているとしか思えない。

 主な被災地は、全国にわたるが、とりわけ西日本の太平洋側が著しい。
 M9近い場合は、関東から九州の太平洋岸に、高さ10メートルの津波が押し寄せる可能性が大きい。
 この場合、人口密度が低く、堤防など被災施設がしっかりしていた東北でさえ、2万人も死者が出たのだから、静岡・三重・和歌山・徳島・高知・大分・宮崎・鹿児島などの地域に、おそらく、それぞれ数万単位の津波死者が出ることが避けられないと私は思う。

 しかも、東北と違って、派生被害の規模が桁違いだ。例えば、東京湾や大阪湾に作られているLNG基地が、一機でも火を噴いたなら、それは、ほとんど水爆並みの熱量を持っていて、他の危険物タンク群を総なめしてしまう可能性があり、川崎のLNGタンク火災の被害が埼玉県にまで及ぶ可能性がある。
 つまり、東京都の大半が輻射熱で焼けてしまうのだ。

 南海トラフ地震の津波対象地域には、浜岡・伊方・川内の原発がある。浜岡原発は、冗談としか思えないペラペラの津波防潮堤防を設置したが、あの世界最大の釜石堤防を瞬時に破壊した津波の威力を考えれば、中部電力の対策は、その場しのぎの風評対策であり、お笑いか、悪い冗談としか思えない。
 
tunami10.jpg


 https://science.srad.jp/story/11/03/22/0430258/

 浜岡原発は今、稼働していないが、プルサーマル稼働を予定しているし、原子炉近傍には、9000体の核燃料ユニットが冷却されていて、津波によっ電源を喪失すれば、冷却不能により料被覆管に亀裂が入って、莫大な放射能が噴き出してくる可能性がある。
 http://stophamaokanuclearpp.com/blog/?p=5174

 伊方原発は、一見、奥深い豊後水道と、佐多岬半島の障壁によって安全に見えるが、実は、南海トラフ地震が発生した場合、中央構造線も連鎖して活動し、伊予灘・安芸灘でM7級地震が起きる可能性があって、この場合も、大津波が愛媛県を襲うと予想されている。
 https://www.jishin.go.jp/regional_seismicity/rs_chugoku-shikoku/p38_ehime/

 川内原発も、伊方と同じ中央構造線の真上にあって、南海トラフの巨大活動が起きて、鬼海カルデラ・姶良カルデラ・阿蘇山などの超弩級火山の活動が連鎖するとき、火山灰や火砕流などに直撃を受ける可能性が強いといわれている。
 https://hbol.jp/56386

 今年は、こうした有史以来どころか地質年代単位の巨大な地殻変動が起きる可能性が強いともいわれている。
 阿蘇山が9万年前に起こした大噴火では、火砕流が山口県の秋芳洞まで押し寄せて、現在の九州中央高地を生成した。もちろん伊方原発も埋まってしまうから、先の再稼働停止仮処分となった。
 https://ironna.jp/theme/539

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 もちろん、こうした予測が実現する確率は大きくはないが、現実に、阪神大震災・新潟震災・東日本大震災・熊本震災が起きたのは事実であり、これに対して、政府が適切に予測し、対策を準備したかというと、ほとんど何もしなかった。
 東日本震災による福島第一原発のメルトダウン事故は、十分に予測可能であったにもかかわらず、安倍晋三は「全電源喪失はありえない」と決めつけて、対策を放棄した結果、現在起きている凄まじい被害に至っている。
 https://matome.naver.jp/odai/2139169016828098101

 はっきり申し上げて、安倍政権=日本政府は、民衆を守らない。守るのは自分たちの利権だけだ。だから、巨大震災が起きて、政府を信用していたら、今の福島放射能被災地のような運命になる。
 自民党政権を絶対に信用してはならない。

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 そこで、我々、日本政府を信用できない生活者としては、自己防衛の工夫を多重に用意しておく必要がある。

 まずは、消極的だが、逃げることを考える。
 大津波が来れば、あらゆる交通網が破壊され、生き残っても、徒歩で安全地帯に向かうしか選択肢がない。
 津波が予想されれば、少しでも高いビルの屋上や丘陵の上によじ登る。
 助かった後は、家族の集合地点を共有する必要がある。避難所に行けば、自治体が備蓄してきた食料などの供与が考えられる。
 
 必ず、家族が集まりやすいランドマーク、例えば特異に高い工作物や、自治体施設や公園などの目立つ位置を共有しておく。
 私は、昔、タクシー運転手をしたことがあるが、無線で客の家を探すのに、一番大切なのがランドマークだった。可能なら視認性の高い建築物がよい。山登りでは、送電線が有力なランドマークとなる。
 これを基準にして、もう少し具体的な情報を付加するのがよい。公園の場合は、東西南北の入口などだ。
 渋谷のハチ公像や名古屋駅のナナちゃんというのはやめた方がいい。あまりにも混雑しすぎるからで、家族だけに共有できる特殊性のある場所がいい。

 関東に巨大震災が起きた場合、また南海トラフ巨大地震の場合、おそらく東海道は封鎖され、高速道も列車も通行不能になるだろう。
 以前の情報では、中央道まで封鎖する可能性がある。理由は、政府が特権階級の逃げ道を作るためだ。政府は、底辺の国民、二級市民を犠牲にして、特権者だけを守るのは間違いない。

 だから、もしも車が使えた場合、一般道を利用して、抜け道を普段から知っておく必要がある。
 例えば、もし房総巨大地震が起きたとして、千葉県の友人には、車が使えたなら群馬県方面に向かい、下仁田から佐久市役所で落ち合おうと話している。
 高速道路の利用は、おそらく封鎖や事故などで無理が多く、あまり通行量の多くない一般道しか通れないと予想している。
 給油も困難になるので、予備ガソリン缶が必携となる。5年以上経た古いガソリンは、一回に数リットルしか使ってはいけない。

 逃げる必要のない程度の被害ならば、備蓄がものをいう。
 私の場合は、一人暮らしだが、2リットル×6本のペット水(ピュアの森=290円)を、常時10ケースほど備蓄している。これなら車で逃げる必要のあるときも積んでゆける。
 一人の日必要量は3リットルなので、これで一ヶ月程度は大丈夫、3人ならば十日程度だ。後は缶詰が数ヶ月分、玄米も同じくらい。
 備蓄は、缶詰が一番長持ちする。通常、有効期限は3年だが、10年を経ても問題にならない。魚缶は、5年以上経たものの方が美味である。
 スパゲッティも長持ちする。私は10年備蓄ものを食べているが、味は落ちて固いが、茹で時間を倍にすれば、問題なく食べられる。

 「佐藤のご飯」なんかは、すぐにダメになるが、数年経ても、チャーハンやおじやにすれば食べられる。

 後は、テントやツエルトがあると心強い。羽毛の寝袋があれば、マイナス気温でも十分暖かく寝られる。地面マットも必需品だが。
 衣類としては、羽毛服以外にセーターを勧めておきたい。純毛が一番いいが虫食いに弱い。
 携帯やスマホの予備電池は必携。私は、いつでも4回分の充電が可能な電源を持っている。たぶん、通信の復旧は、最優先で行われるので、通信インフラ復旧は早い可能性がある。

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 放射能事故が起きた場合だが、起きる場所によって避難すべき地域も大きく変化する。 例えば、伊方原発がフクイチのような大崩壊を起こした場合、西日本全域が汚染地帯になる可能性がある。若狭原発群がメルトダウンを起こした場合、中京・近畿圏は、すべて汚染地帯になる可能性がある。
 浜岡原発で放射能放出が起きた場合、風が太平洋岸に沿って西方に向かうので、渥美半島や伊勢市、大阪まで危険になる。
 正直、私もシュミレーションしていて、対策がないのに暗澹たる気持ちになった。

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 実は、今年が本当に怖い理由は、震災だけでなく巨大な世界的規模での経済崩壊が約束されているからだ。
 日本では、農林中金(農協・漁協の元締め)、ゆうちょ銀行、みずほ銀行、それに全国の地銀信金が連鎖倒産する可能性がある。
 一説によれば、国内の銀行の7割が破綻するともいわれている。理由は、ドイツ銀破綻に伴う、CLO CDSの崩壊である。
 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-677.html

 https://www.youtube.com/watch?v=AceK4rsz6hY

 これによる経済崩壊の規模は、リーマンショックの100倍以上と予想する者が多い。
 すると、実は、震災そのものよりも、復興過程での経済混乱が猛烈に深刻な事態になる可能性がある。
 つまり、日本政府そのものが完全に力を失って、被災者の支援すら不可能になるのだ。 日本は完全な輸出依存経済で、金融為替体制が破綻すれば、食料の輸入も石油の輸入も不可能になり、我々は明治時代のライフスタイルに戻らなければならなくなる。

 そこで、人間社会、「最後の切り札」を使わないと生き延びられなくなる。
 それは「団結」である。団結できずに孤立する理由は、利己主義に尽きるのであって、自分一人の利権だけを追求する身勝手な人は、ここで脱落し、社会からも、地球ガイアからも排除されて滅亡してしまう。

 結局、集団で困難を克服するためには、何よりも利己主義を捨てて、集団に帰属し、利他主義のなかで、みんなととも生き抜くしかない。
 私のブログは、実に、それを主題にして20年以上も書き続けてきたのだ。

 http://www.asyura2.com/15/kokusai12/msg/365.html

 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-29.html

  http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-30.html

 http://blog.livedoor.jp/hirukawamura/archives/2537979.html

 http://blog.livedoor.jp/hirukawamura/archives/2596208.html

 人類というのは、発生以来、ほぼ99%を部族社会に帰属して生きてきた。
 我々は、骨の髄まで、集団への帰属というDNAの命令に染まっている。だから、現代の帰属意識の対象は、終身面倒を見てくれる企業体だったわけだが、その企業が、完全に利己主義に洗脳されて、帰属する社員を、まるで奴隷のような利用対象としてしか見なくなり、一流企業であろうとも、会社への帰属意識を失ってしまった人々が多い。

 かつて、私の子供の頃まで「親族共同体」というのが、日本社会に確乎として確立していたので、この共同体への帰属が極めて有効な「互助会」として機能し続けてきた。
 ところが、新自由主義が利己主義をもたらしたせいで、親族共同体もほとんど崩壊させられてしまった。

 しかし、巨大震災が起きてから、有効な「互助会」をどこに求めるかは非常に大切で、会社もダメ、親族もダメというなら、友人関係で、それを再構築するしかなくなる。
 この点についてが、今後の共同体社会の核心的概念なので、項を改めて提起することにしたい。

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