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 住居環境の障害について

カテゴリ : 未分類
 千葉の友人が、近所にKDDIの電波中継局タワーができてから体の不調を訴えている。
 一定の時間に頭痛が起きて、不快感がある。あるいは深夜の不眠が続くなどだ。

 普通に生活していて、生活環境のせいで体調悪化を来すというのは、近年激増していて、原因のなかで一番多いのが、携帯用電波タワーである。

 その他、深刻なのが、自治体のゴミ焼却施設で、近年、煙突が高くなり、かつ燃焼温度も高くなっているため、排煙が数十キロも伝播することがあり、間質性肺炎などの原因になっている疑いがある。

 あとは、昔ながらの鋳物工場など、熱量の大きな作業を行う工場排煙である。最近、政治が腐乱し、行政もデタラメになっているので、上が腐れば下も腐るの理屈で、以前のような丁寧な安全処理を行わないという話も伝え聞く。

 公害とは無縁に思える、わが中津川市の山奥地域でさえ、ときどき、奇っ怪な煤の大きな破片が住居内や庭の一面に落ちていたり、車のフロントガラスに化学薬品のようなものがかかっていたりする。
 後者については、山岳地帯で、航空機が燃料などを高空で廃棄して民家に被害を与えているとの話も聞く。
 おかげで、私は深刻な間質性肺炎になり、登山に支障を来すほどの病状に苦しんでいるが、原因がはっきりわからない。

 今、一番、深刻な問題としては、もの凄い勢いで増えた携帯電波基地局からの電磁波で、外国では、癌や自律神経の疾患を招いているとの報告が多いが、なにせ「金のなる木」であり、もし恒常的な被害が明らかになり、使用禁止という事態に至った場合の影響の凄まじさを考えると、国も業界も、おいそれと被害を認めず、強力な隠蔽を図ることは避けられない。

 しかし、携帯電波による健康被害が、人類の未来にとって致命的な深刻さを持っていると認識されたなら、どんな便利であろうとも、断固、これを廃絶する必要がある。

 現在までに、携帯電波や基地局の被害について、このサイトがまとめている。

 https://www.emf110.com/blog/?p=144

http://dennjiha.org/?page_id=10535

https://biz-journal.jp/2014/10/post_6193.html

 電波については、低周波であるか高周波であるか? 被害の原因がキャリア電磁波にあるのか、それともキャリアに乗せられた情報そのものにあるのか? などが問題になり、被害の実態との因果関係を確定するのは、もの凄い労力を必要とする。

 私は、ガウスメーターを持っているが、これは電気機器の付近での電磁波密度を調べる低周波用で、携帯基地局には高周波用が必要なので役立たない。
 基地局の電磁波密度を調べようとすると、5~30万円くらいの電磁波計を購入し、基地局から半径300m程度の円内で、10mスパンの格子を設定し、交点すべてのデータを取得する必要があり、これをグラフ化しなければならない。

 https://www.emf110.com/goodsList/13.html

 https://www.emf110.com/goodsList/17.html

 さらに、基地局を中心として数百メートル圏内で、基地局建設後に体調不良を訴えている人を探し出し、証言を記録して一覧表にする必要がある。
提訴にあたっては、可能な限り、全国的な連携のなかで行った方がよいだろう。規模が大きくなれば説得力も増すし、弁護士代も少なくてすむ。

 最近は、基地局に対する提訴も増えて、勝訴のケースもあるので、希望も大きくなってきている。ただし、安倍政権になってから、裁判所が買収され、自民党や大企業の利権べったりの判決を出すケースが多いので、十分な準備と覚悟が必要である。

 基本的にキャリア波については、電磁波密度は距離の二乗に反比例する法則があるので、基地局から人体に対する被害が出る可能性があるのは50m程度といわれるが、人によっては「化学物質過敏症」のように、普通の人では何でもない量の数百万分の一以下という極微量で反応が出る人がいるともいわれる。

 まったく人、それぞれで、人体は一定の法則に収まらないので、くれぐれも、自分の体験だけで他人にまで適用しない姿勢が必要だろう。
 免役の弱っている人や、アレルギー体質、過敏症の人には、想像もできないほど激烈な障害発症が起きる可能性があるのだ。

 一般的に、携帯やスマホで通話するときは、可能な限り体に密着させないようにしよう。距離の二乗反比例則があるので、本体から10センチ離せば安心だが、声が聞こえにくいようならイヤホンや大音量スピーカを使おう。

 基地局の電磁波については、自分からそうした防御ができないので、証拠を揃えて訴訟にもちこむか、やむをえず安全な場所に逃げ込む必要がある。
 体調不良が続く場合、可能なら、一ヶ月ほど基地局から遠い安価な住居を借りて逃げ出してみて、戻って再び同じ症状が出るようなら、ちゃんとした証拠になるだろう。

 現在、電磁波障害は、高圧線などの低周波障害と同じで、癌の発生率を数割も上昇させ、認知症も誘発するとされている。不調になり、一ヶ月程度逃げ出して、電磁波障害の真偽を確かめられるなら、癌になって治療するより安くつくかも知れない。

 なお、電磁波以外に、ゴミ焼却施設からの排煙は、高い煙突から数十キロも離れた地域を襲う可能性が強く。この場合は薄められているので、障害が分かりにくく、長期間かかって出現する可能性がある。

 我が家の奇っ怪な煤煙破片も、もしかしたら10Kメートル以上も離れた、中津川市や田瀬地区の焼却場から来ている疑いがある。
 この場合、高い煙突があれば、地元や近辺では被害が出ずに、10Kも離れた地域で、風の通り道にあたる場所に被害が出る疑いがあるのだ。

 おまけに、これを訴訟に持ち込むための疫学調査を行うためには、ひどく高いハードルがあり、近所の住民の健康状態を逐一チェックするなどの努力が必要になり、非常に困難である。
 今や、大自然豊かな過疎の山間部とて、安全な時代ではないのだ。

 ましてや、高空から航空機が燃料や屎尿をばらまいていたなら、これを告発するのは、もっと大変である。

 まずは、近所にある携帯基地局が住居から、どれくらい離れているかチェックし、次に、車のフロントガラスが不可解で理由の分からない汚れから、変な斑点がついてないかもチェックし、可能なら溶剤で拭き取って、それをガラス小瓶に入れて保存し、写真も撮影しておきたい。

 どこから飛んできたのか分からないような黒っぽい煤煙風の汚れ、破片もサンプルを採取し、写真も撮影しておこう。
 将来、明瞭な健康被害が出た場合、たくさんの証拠が必要になることを念頭において行動したい。

 これからは、再び、フクイチ事故のような放射能災害についても警戒が必要であり、もしも原発が放射能を漏洩したようなニュースを聞いたなら、該当地域である場合、必ずガラス瓶に土壌を保存して、後の証拠にしよう。
 フクイチの場合、従来の放射能の概念では把握しきれない、「セシウムボール」と呼ばれる、セシウム・ストロンチウム・ウラン・プルトニウム・アクチノイド元素が、溶融して微粒子になったものが、飛んだといわれ、ガンダーセンは、これを名古屋市内で発見している。

 放射能事故は、メディアに凄まじい報道統制がかけられ、被曝障害のすべてが完全に封殺されて一切、我々の耳に届いていないが、実態は恐ろしい事態になっているといわれる。

 その被害がピークに達するのは、今年来年(7・8年後)であり、胎児被曝者の知的障害が分かるのも、同じくらいの時間を要するといわれる。
 しかし、政府と原子力産業は、病院や医師、メディアなど、あらゆる情報源を完全に封殺し、情報を遮断しているので、誰も真実を知らないのである。

 携帯基地局電磁波問題も、原子力発電と似た構造を持っているので、被害が出ても、必ず隠蔽されるだろう。
 だから、地道な証拠集めが、後々生きてくると私は思う。真実は、必ず密かに漏れ出してくるのだ。誰も完全に消し去ることなどできない。
 日航123便の事実が、それを教えている。

2件のコメント

[C935] Re: No title

> 一ヶ月前自宅から200m程の所に、突然ドコモの基地局が建設され、それ以来睡眠障害、不眠、中途覚醒の症状に悩まされています。一晩中悪夢にうなされ、起床時の疲労感は半端ありません。
>
> これだけ基地局が乱立しているにもかかわらず、健康被害についてマスコミが一切報道しないのはかなり不自然です。不眠は例年にない暑さのせいだと思っているいる人が多いかもしれません。
>
> 以前からこの問題については知っていましたが、まさか自分自身が傍観者から当事者になるとは。。どうやら炭鉱のカナリアになってしまったようです。
  • 2018-08-26 17:57
  • 投稿者 : tokaiama
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  • 編集

[C927] No title

1946年ベル研究所は有線と無線の技師に議論さえ究極の電話は何かの回答わ出させた(AT&Tはベルの電話特許を事業化しロックフェラー等の所有となった。日本の電話事業はベルの特許を買って戦前200万回線まで普及した)。無線技師者は何時でも何処でも誰とでもは究極の電話だと周波数の効率的利用の為半径数キロ毎鉄塔を立てるセル方式を考案した。電子機器の発展でNTTは世界初 70代に弁当箱携帯電話を商用化しロックグループの期待に応えた。基地局及び端末から出る人口電磁波の健康阻害は物理や医学の定説で、その遮断方法は逆二乗法則と水による。鉄塔や端末を水でシールドすれば逆に通話電波が遮断されるのでイアホーン位しかない(電力会社の高圧線下の小学校の電磁波も病変を引起こす)。電磁波の注意書きは欧米の学童向けに見掛けたが日本政府は電話機販売第一、医療製薬会社優先策を取るので国際銀行カルテル集団に好かれ、猿回しの訓練指導で猿もよく言うことを聞く(朝三暮四)。因みに訴訟はATTを分解した。
  • 2018-08-25 13:32
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