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大恐慌への道

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 2019年3月7日、一週間ほど前のことだが、みずほ銀行が、6800億円の損失を公表した。
 これについては、ソフトウェアの入れ替え資金と、前向きの投資であるかのような説明を行っているが、プロ投資家たちで、それを額面通り信用する者はいない。
 https://media.rakuten-sec.net/articles/-/20015

 6000億円のうち、1800億円について、以下のように記載されている。
 1,800億円: 有価証券ポートフォリオの再構築で、外国債券などの含み損(時価と簿価の差)を損失計上(経常費用)

 何を意味するかというと、外国債券の損失が起きたと言っているので、当然、社債デフォルトなどに伴うCDSの損失が発生したということだ。
 問題は、CDSの中身が公表されないことで、おそらく、みずほ銀行の社長でさえ、その詳細は知らないだろう。
 理由は、細切れにされ束になってデリバティブとして金融機関が持ち合っているからである。多くの場合は、理財商品を取り扱う投資ファンド企業の証券であり、社債デフォルトが起きても、複雑に絡み合った証券の中身は、その道のプロでも把握するのは困難である。

 1800億円というが、おそらく、実際にはCDSなどデリバティブ損失の割合は、はるかに高いだろう。大半がそうかもしれない。ソフトウェア予算など、中身は適当に変えられる「飛ばし」に類するもので、CDS損失の質があまりに悪すぎて、一気に信用不安を引き起こすと考え、見せかけの理由を設備更新として誤魔化しただけのことだろう。

 先に書いたが、ドイツ銀行は、2018年段階で、この種のCDSを7500兆円も保有していた。これが原因で、ドイツ銀行ショックによって、世界経済に未曾有の大恐慌が押し寄せると、今や大多数の投資家が認識している。
 もちろん、その全部が崩壊するわけではないが、莫大な債務債権を銀行間で持ち合うシステムがあることで、仮に1%の75兆円がデフォルトしても、世界的な連鎖崩壊という現象が起きるのは確実であり、リーマンショックと同じメカニズムである。

 銀行にはBIS規制といって、リスク資産の8%の自己資本(優良資産)がないと、海外決済ができなくなる、つまり国際業務=為替が使えなくなるのである。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E6%B1%BA%E6%B8%88%E9%8A%80%E8%A1%8C

 世界中の大半の銀行が、自己資本を8%のギリギリに置いているので、わずか1%資本比率が下がっただけでも、国際銀行業務=為替の営業が不可能になる。
 これが何を意味するかというと、世界中の為替送金と貿易が止まってしまうのである。これはリーマンショックのときも同じようなことが起きた。

 ドイツ銀行の破綻は、5年前から時間の問題といわれてきたが、中国海航集団の資本介入によって、破綻は先送りになってきたものの、昨年、その海航集団も事実上破綻し、今年に入って中国経済全体の破局が鮮明になった。

 金利さえ支払えない中国新幹線事業や、14億人の人口に対し、34億人分も計画した鬼城マンション群、それに崩壊が予想されている三峡ダムに類する巨大ダムを50個も造る計画、北水南調計画、一帯一路計画、など、採算性、経済合理性を完全に無視して暴走してきた事業拡張路線が、いよいよ一斉に破綻しはじめたのである。

 これらは、どれ一つとってみても、いくつかの国を一斉に経済破綻に追い込むほど、凄まじい規模である。
 この種の、絵に描いたように無計画な中国企業が、続々と社債デフォルトを起こしていて、例えば、最近起きたデフォルトでは、中国民生投資ファンドが4兆円近いデフォルト連鎖を引き起こしているともいわれる。

https://www.sankeibiz.jp/macro/news/190228/mcb1902281152019-n1.htm

  https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190305/soc1903050002-n1.html

 デフォルト寸前の社債は、総額で1000兆円をはるかに超えるといわれ、中国全体での債務は、4412兆円を超えていると評価されている。
 これは日本の債務の4倍であり、日本GDPの8倍である。(先に、ドイツ銀行のCDSがドイツGDPの2200倍などと、ひどい間違いを書いたが、ドル円を換算しなかったので、実際は18倍であるm(_ _)m)
https://www.epochtimes.jp/2018/01/30485.html

 中国の事業者には「借金を返す」という倫理観は非常に乏しいといわれ、これらの社債や債務は、証券化商品として、全世界に売りさばかれているともいわれ、その最大手がドイツ銀行であった。

 今回7000億円近い、損失を計上したみずほ銀行も、公開はされていないが、大半が中国関係債権のCDSである可能性が強い。
 しかも、額面が、本当に7000億円ですむかは甚だ疑問で、中国では簿外債務(飛ばし)が大量にあると噂されていて、総額では、数十兆円規模に膨れ上がるような気がする。
 中国債務4000兆円というのは、全人類の総資産(実体資産)が1京円しかないので、その半分近くが中国債務ということになる。こんな超超巨額の負債を返せる方策などあるはずがないので、最初から踏み倒し狙いと思うべきだろう。
 http://www.thutmosev.com/archives/66048401.html

 さて、こうした中国社債デフォルトは、連鎖を引き起こすのが確実なので、民生投資集団の4兆円を皮切りに、どの程度連鎖するかが問題で、おまけに、現在米中貿易戦争が、中国経済の凍結をもたらしている。
 すべての企業が、注文在庫の底が尽きた状態で、新たな受注もできないまま、いたずらに社債増発でしのいでいるが、こんなときは、数兆円のデフォルトであっても、数千兆円へと爆発的に連鎖増大するリスクが大きい。

 その社債デフォルトCDSの最初の一撃が、みずほ銀行を見舞ったと考えるしかない。
 こうなると、みずほ銀行の運命共同体であるソフトバンクも、ただですむはずがない。
 https://biz-journal.jp/2018/06/post_23706.html

 18兆円の有利子負債は、ゼロ金利条件でのみ延命可能であるが、続々とCDS支払いを抱えた金融機関が、このまま儲けの極めて乏しい経営環境から、利子の正当な取引を要求したなら、たちまちソフトバンクは窮地に追い込まれる。
 http://blog.livedoor.jp/ail01u9j10taw/archives/4956106.html

 何せ、安倍晋三政権=アベノミクスの下で、前代未聞の景気上昇が続いていると自画自賛されている以上、このまま日銀がマイナス金利を続ける意味はなく、ただちに金利が上げられなければならないし、そうなれば、ソフトバンクの吸える酸素はほどんど失われてしまい、酸欠死あるのみだ。

 孫正義事業は、アホノミクスの虚構、架空の景気上昇の上に作られた城であって、有利子負債依存体質は、安倍の嘘だけで支えられてきたのであって、真実のなかに放りこまれた瞬間、瓦解する=倒産するというしかない。

 さて、ドイツ銀行・みずほ銀行・ソフトバンクの経営危機は、すでに書いている通り、リーマンショックの100倍の規模で進行する可能性が強い。
 今後、中国の社債デフォルトの洪水が、三峡ダム崩壊のように押し寄せ、みずほ銀行のみならず、超低金利時代の経営の苦しさからCDSに手を出してきた銀行群が、続々と倒産を始める。もちろんソフトバンクや、中国経済に依存した、たくさんの巨大企業が連鎖的に崩壊する。

 上に書いたようにBIS規制によって、自己資本比率が8%を大きく下回った金融機関は、海外業務ができなくなるルールがあるため、海外の為替送金が不可能になり、これによって輸出入貿易がストップし、輸出事業も激しい痛手を被ることになる。
 もちろん、健全銀行による迂回送金という手はあるが、破綻の規模が巨大すぎて、どれだけの金融機関がBIS健全性を保てるか、まったく分からない。

 つまり、石油タンカーも、食料輸送船もストップし、備蓄の乏しい、自給率の低い日本社会では、たちまち石油や食料の枯渇が始まるだろう。
 これが、どの程度で修復するかは、連鎖倒産の規模によるが、少なくとも数ヶ月は続くだろう。
 この間、今ベネズエラで起きている事態が、日本でも起きることになる。
 
 金も資産もない我々だが、過疎の田舎に行けば、農地は余っている。もう老人たちが働けないからだ。
 若者たちは、過疎の田舎に出向いて、自給自足経済を模索する以外に生きる道はないだろうと思う。

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