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第三次世界大戦の始まり

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 トランプ氏、イラン政府転覆の意図否定 司令官殺害で声明(1/4時事)
 https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200104-00000004-jij_afp-int

 【AFP=時事】ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領は3日、米軍の空爆により死亡したイラン革命防衛隊(IRGC)の精鋭部隊「コッズ部隊(Quds Force)」のガセム・ソレイマニ(Qasem Soleimani)司令官について、米外交官を攻撃しようとしていたところを殺害されたと表明した一方で、米国はイラン政府転覆を画策してはいないと強調した

 トランプ氏はフロリダ州で報道陣を前に声明を読み上げ、「ソレイマニは、米外交官・軍人に対して差し迫った邪悪な攻撃を画策していたが、われわれはその現場を押さえ、彼を殺害した」と述べた。

 ただ、トランプ氏はソレイマニ司令官を「病的」と非難した一方で、イランとの戦争は望んでいないと強調し、緊張の緩和を試みた。トランプ氏は「われわれは昨夜、戦争を止める措置を取った。戦争を始める措置ではない」と説明。「われわれは政権交代を求めてはいない」と述べた。【翻訳編集】 AFPBB News

 【解説】米のイラン司令官殺害 前例なき作戦が生む疑問
 https://www.afpbb.com/articles/-/3262018?utm_source=yahoo&utm_medium=news&cx_from=yahoo&cx_position=r1&cx_rss=afp&cx_id=3262020

 【1月4日 AFP】米国は、イラクの首都バグダッドで行った空爆で、イラン革命防衛隊(IRGC)の精鋭部隊「コッズ部隊(Quds Force)」のガセム・ソレイマニ(Qasem Soleimani)司令官を殺害した。この前代未聞の作戦は、米国と中東地域の同盟諸国にとって先行きの不透明な状況を生むとともに、作戦がどのように行われたのか、そして次に何が起こるのかという疑問を生んでいる。

■作戦はどのように実施されたのか?

 米国防総省は今回の作戦がドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領の命令によって実施されたことを明言する一方で、作戦の詳細な内容は明らかにしていない。

 空爆は、バグダッドの国際空港に通じる路上にいた車両2台に対して行われ、ソレイマニ司令官はこの車両のうちの1台に乗っていた。

 複数の米メディアは、攻撃には無人機が使用されたと報道。一方イランの国営メディアは、米軍のヘリコプターが攻撃を実施したと伝えた。

 外国の軍人を空爆で殺害するやり方は、米軍ではなくイスラエル軍の常とう手段だ。米軍は通常、要人を殺害しようとする場合には特殊部隊による精度の高い作戦を実施する。

 例としては、国際テロ組織アルカイダ(Al-Qaeda)創設者のウサマ・ビンラディン(Osama bin Laden)容疑者や、直近ではイスラム過激派組織「イスラム国(IS)」の最高指導者アブバクル・バグダディ(Abu Bakr al-Baghdadi)容疑者の殺害作戦がある。

■なぜ今なのか?

 米国はここ数か月間にわたってソレイマニ司令官の動向を注視してきており、より早期の作戦実施も可能だったはずだ。

 米国防総省は、同司令官が「イラクと地域各地にいる米外交官・軍人を狙った攻撃を積極的に画策していた」と説明している。

 マーク・エスパー(Mark Esper)米国防長官はこれに先立つ2日、米国は攻撃計画の情報があった場合「先制行動」も辞さないと警告。イラク北部キルクーク(Kirkuk)で先週発生した軍事基地に対するロケット弾攻撃で米国人民間業者が死亡したことにより、「情勢が一変した」と述べていた。ロケット弾攻撃は親イラン派勢力が実施したとされている。

■今後の展開は?

 ソレイマニ司令官の死亡を受け、原油価格は中東地域の緊張が高まるとの懸念により4%以上上昇した。

 イランは報復を宣言。同国と緊密な協力関係にあるレバノンのイスラム教シーア派(Shiite)政党・武装組織ヒズボラ(Hezbollah)は、ソレイマニ司令官殺害の責任を負う者に対する処罰は「世界中のすべてのレジスタンス戦士の任務」となると表明した。

 中東には親イラン派勢力が多数存在し、湾岸諸国の米軍基地やホルムズ海峡(Strait of Hormuz)を航行する石油タンカーや貨物船を標的とした攻撃を遂行する能力を有している。またイランは、すぐにでもホルムズ海峡を封鎖することが可能だ。

 親イラン派勢力の攻撃対象としてはこのほか、イラクやシリアに駐留する米兵や、その他の中東諸国の米大使館がある。あるいはイスラエルやサウジアラビア、さらには欧州諸国など米国と同盟関係にある国々が標的となる恐れもある。

 米シンクタンク「カーネギー国際平和財団(Carnegie Endowment for International Peace)」のキム・ガッタス(Kim Ghattas)氏によると、今後の展開については多くの可能性があり、予測は困難だという。ガッタス氏は「戦争か、混沌(こんとん)か。限定的な報復か、あるいは何も起こらないのか。それは中東や米国の誰にもわからない。これは前例のないことだから」と述べた。(c)AFP/Sylvie LANTEAUME

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 引用以上

 とうとうトランプが第三次世界大戦の引き金を引いた。

 トランプが、2017年5月に、正式なユダヤ教徒として、「嘆きの壁」に参拝し、エルサレム第三神殿の再建に言及したときに、「必ず第三次世界大戦を招く」と確信させられた。
 
トランプ米大統領、「嘆きの壁」を訪問 現職大統領として初
 https://www.cnn.co.jp/world/35101577.html

 https://ironna.jp/article/8407

 トランプは、米大使館をエルサレムに移転させ、自分がユダヤ教徒であることを宣言する「ヤムルカ」=兜巾を被り、イスラムとの最終戦争を宣言したのだ。
 トランプは、それまで娘婿であるユダヤ教徒のクシュナーによって、実娘のイバンカがユダヤ教に改宗したことを公表していたが、自身がユダヤ教徒であることを公開していなかった。
 
 しかし、嘆きの壁をユダヤ教スタイルで参拝したとき、世界に向けて自分が間違いなくユダヤ教徒であり、イスラエルの利権のために働くと宣言したことになる。
 トランプは、ネタニヤフをはじめとするイスラエルの極右政治家たちを熱狂させた。
 シリアから不法に奪った占領地、ゴラン高原の領有を支持したからだ。

 トランプ大統領「ゴラン高原、イスラエルに主権」 国連決議違反との声も(2019年03月22日)
 https://www.bbc.com/japanese/47663449

 この意味するところは、トランプが、紛れもない完全な「シオニスト」であることを世界に宣言したのである。

 シオニズムとは何か?
 https://synodos.jp/international/17133

 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-date-20180720.html

 https://www.youtube.com/watch?v=5T38b-6R-5E

 ユダヤ人(イスラエル人)は、旧約聖書、創世記15に描かれた「約束の地」に帰還する義務を負っているとの認識が、ユダヤ教カルトの根底にある。
 約束の地
 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B4%84%E6%9D%9F%E3%81%AE%E5%9C%B0

 isuraaeru10.jpg

  
isuraeru11.jpg


 非常に大雑把だが、イスラエル人シオニストが心に描いている「神から与えられた約束の地」とは、南はナイル川から、北はユーフラテス川まで、現在のシリア・ヨルダン・ レバノンを含む広大な土地であり、この中心がゴラン高原になる。
 ここに存在するイスラエル以外の国は、ユダヤ教徒にとって、旧約聖書の教えに反する不法占拠であるという認識なのだ。

 したがって、シオニストにとって、世界に散らされたユダヤ人が「約束の地」を強奪することは、神から与えられた任務ということになり、トランプもまた、それを忠実に実行しようとしている。
 ところが、一目で分かるように、これらの土地の先住民は、2000年前からアラブ人であり、パレスチナ先住民だった。
 ユダヤ人は、2700年前にアッシリアによって滅ぼされ、ユダヤ10支族は世界のいずこともなく消えてしまった。(日本人のルーツともいわれる)
 また残された2支族も、2000年前にローマ帝国に滅ぼされ、散り散りになった。

 世界に散らされたユダヤ12支族が、再び、神がユダヤ人に与えた土地に帰還することが聖書の預言であると信じる人々のことをシオニストというのだ。

 イスラエル建国の象徴とされている「エルサレム第三神殿」は、嘆きの壁のある「岩のドーム」に建てられていた。
 したがって、建設のためには、岩のドーム=嘆きの壁=アルアクサを破壊しなければならないのであり、すなわちイスラム教徒の大聖地を根底から破壊することになる。
 これが、アブラハムの息子、イサクの子孫であるユダヤ教徒と、イサクの兄、イスマエルの子孫であるイスラム教徒の、相容れない巨大な対立なのである。

 もしも、エルサレム、岩のドームを、ユダヤ教徒が第三神殿のために破壊するなら、全世界数十億のムスリムに、ユダヤ教徒を滅ぼす「ジハード」の義務が生じることになり、それは、すなわち全地球を真っ二つに割って争う巨大な戦争の勃発を意味するのである。

 この争いをハルマゲドンと呼んでいて、第三次世界大戦を意味するものと解釈されている。
 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8F%E3%83%AB%E3%83%9E%E3%82%B2%E3%83%89%E3%83%B3

 現在の世界情勢は、イスラエルに与する国家として、まずはユダヤ教徒に支配されたアメリカがあり、欧州の大半も、ロスチャイルドの支配下にあり、ロシアでさえ(プーチンがユダヤ人であることが暴露された)、イスラエルの利権に寄り添っている。
 日本もまた、イスラエル側に立っている。それは、ユダヤ国際金融資本の支配を受けていることを示す「ルシファーの眼」が日本円に印刷されていることで明らかだ。
 http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-397.html

 次に、イスラム諸国としては、最大の要がイランであり、サウジアラビアを除くトルコなど中東各国、そしてインドネシアなどである。
 今回、アメリカが殺害したイラン革命防衛隊司令官は、イスラム過激派を代表するリーダーなので、世界中のイスラム過激派が報復のジハードに燃えることになる。

 イランはペルシア以来の中東最大の大国であり、国家のメンツを国是とする国であり、その残酷な死刑制度から、武力行使による残虐な報復が約束されたといっていい。
 もう、取り返しのつかない事態だ。燎原を焼く野火のように、際限もない報復合戦が絶対に避けられない。

 いかにアメリカといえども、証拠も明らかにせず、裁判にもかけず、国際的なプロパガンダも行わず、秘密裡に、一方的に他国軍の司令官を暗殺するという行為が、国際法上も許されるはずがない。
 世界がトランプを糾弾し、処罰しないなら、イスラムジハードによって制裁される結果しかありえない。

 報復が報復を呼びながら、際限もなく拡大する巨大戦争が始まるのだ。
 まずは、革命防衛隊の決死隊がトランプの暗殺を企てるだろう。おそらく、最近イランが中国から大量に輸入しているドローンを使った攻撃になるだろうが、私はVXガスが使われるとみている。
 最初の数回は失敗するかもしれないが、イランは執拗に暗殺計画を繰り返すだろう。 
 やがて、アメリカも大規模な軍事介入が避けられなくなり、海兵隊の上陸や核戦争にも発展するだろう。
 このとき、日本の馬鹿阿呆政権も、自衛隊員をイランに送り込む可能性がある。
 イスラエルにとっては、願ってもないアメリカを、先鋒隊とするイラン戦争を開始できるわけだから、本格的にエルサレムの占領や、岩のドームの破壊を行う可能性がある。

 この戦争は、中国・北朝鮮・日本も巻き込む可能性がある。正真正銘の世界戦争に突進するかもしれないのだ。
 同時に、人類史上最大の経済崩壊もやってくる。世界は阿鼻叫喚の巨大な混乱に叩き込まれる。
  

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